近年、コスト効率の高いオフィス形態として注目されているのが「居抜きオフィス」です。通常の賃貸オフィスやシェアオフィス、サービスオフィスなど、さまざまなオフィス形態と比較して、居抜きオフィスには独自のメリットがあります。
今回は、居抜きオフィスの特徴や注目されている理由、他のオフィス形態との違いについて解説します。さらに、居抜きオフィスにおける注意点も紹介しています。オフィス移転を検討している場合はぜひ参考にしてみてください。
居抜きオフィスとは、以前の借主が使用していた内装やオフィス家具、設備がそのままの状態で貸し出されるオフィスのことです。
居抜きオフィスの主なメリットとしては、コストが削減できる点があげられます。既存の設備や備品をそのまま利用できるため、新たに内装工事や家具を購入する必要がなく、初期費用を大幅に抑えられるのです。
さらに、オフィス移転の手間が削減できる点もメリットです。家具や設備の搬出・搬入、廃棄などの作業が不要となり、移転作業にかかる時間や労力を最小限に抑えられるため、効率的に移転を進められます。
こうしたオフィス移転の手間やコストが削減できることから、短期での移転が実現しやすくなるのも魅力です。
関連記事：「固定費を削減する方法とは｜メリットや削減時の注意点を解説」
居抜きオフィスとよく比較される他のオフィス形態として、サービスオフィスやレンタルオフィス、コワーキングスペースなどがあります。
ここでは、居抜きオフィスとよく比較される他の形態を取り上げ、それぞれの特徴を解説します。
サービスオフィスとは、デスクや椅子、インターネット回線、電話回線などの基本的な設備や備品があらかじめ用意されており、すぐに業務を開始できるオフィス形態を指します。一般的に共用の受付や会議室、ラウンジスペースなども完備されており、必要に応じて利用できるため、利便性が高いのが特徴です。
また、受付スタッフによる来客対応や郵便物の受け取り、清掃サービスなどのオプションを設けていることが多く、管理業務の負担を軽減できる点も魅力です。サービスオフィスは敷金や仲介手数料が不要で、初期費用や設備投資を抑えられることから、コストと利便性のバランスを重視する企業に適しています。
レンタルオフィスとは、オフィススペースや設備を必要な期間だけ借りられるオフィス形態を指します。デスクや椅子、インターネット環境、電話回線などの最低限の設備が備え付けられている場合が多く、契約後すぐに業務を開始できる点が特徴です。
サービスオフィスと同様に敷金や仲介手数料は不要ですが、入会金が必要な場合があります。サービスオフィスとの違いは、多くの場合、レンタルオフィスは無人運営されているという点です。受付スタッフによる来客対応や郵便物の受け取り、清掃サービスなどの付帯サービスは受けられない可能性があります。
コワーキングスペースとは、異なる企業やフリーランス、起業家などが同じ空間を共有するオフィス形態を指します。個人用のデスクや共有テーブル、ミーティングルーム、ラウンジエリアなどが用意されており、利用者は必要に応じて自由にスペースを使用可能です。
また、Wi-Fiや電源、プリンター、ドリンクサービスなどの基本設備が整っているため、快適に仕事を進められます。
さらに、異業種の人とコミュニケーションが取れることから、ビジネスのアイデア共有やコラボレーションにつながりやすい点も大きな魅力です。敷金や仲介手数料は不要で、コストを抑えたい企業にも適しています。
シェアオフィスとは、複数の企業や個人が同じオフィススペースを共有して利用するオフィス形態のことです。デスクや椅子、インターネット環境、会議室、コピー機などの基本的な設備が整っています。
オープンスペースでの作業を前提とするケースが多いものの、プライベートな個室や固定デスクを確保できる場合もあります。敷金や仲介手数料は不要で、初期費用を抑えられる点がメリットです。
バーチャルオフィスとは、物理的なオフィススペースをもたずに、ビジネスの住所や電話番号などを提供するサービスを指します。実際にオフィスを借りることなく、法人登記や郵便物の受け取り、銀行口座の開設などが可能です。
バーチャルオフィスを利用する場合は、仕事場を別に用意する必要があります。しかし、他のオフィス形態と比べて月額料金が安いため、起業初期の企業やフリーランス、リモートワークを中心とした事業形態に適しています。
ここでは、居抜きオフィスが多くの企業から注目されている背景を紹介します。
新型コロナウイルス感染症の流行を契機として、テレワークやハイブリッドワークといった新しい働き方が広く普及しました。この変化により、従来の固定的なオフィス利用から、より柔軟でコスト効率の高いオフィス環境への移行が求められています。
居抜きオフィスは、内装や設備がそのまま残されているため、短期間でのオフィス移転や即時利用が可能であり、テレワークを前提とした分散型オフィスやサテライトオフィスの開設にも適しています。
また、従業員が必要に応じて出社するハイブリッドワークを実施する企業にとっては、大規模なオフィススペースを維持するよりも、小規模で機能的な居抜きオフィスを活用することでコスト削減が実現できる点も魅力です。
近年、資材価格の上昇や世界的なインフレにともなうコスト増加により、オフィスの新設や改装にかかる費用が高騰しています。具体的には、機器メーカーや材料メーカーによる度重なる値上げに加え、建設業界での人件費の高騰も重なり、内装工事にかかる企業側の負担が増大しています。
こうした状況の中、内装や家具、設備があらかじめ整っている居抜きオフィスは、新たな工事や備品購入の必要がないため、初期費用を大幅に抑えられる点で魅力的です。また、コスト削減だけでなく、工事期間が不要なため短期間で業務を開始できるというスピード感も、企業にとって大きなメリットといえます。
居抜きオフィスには多くのメリットがある一方で、注意したい点もあります。下記では、居抜きオフィスを借りる際にハードルとなる課題を3つ紹介します。
居抜きオフィスは、前のテナントが使用していた内装やレイアウトをそのまま利用するのが基本です。ゆえに、自社にとって最適なレイアウトになっていない場合があり、快適性や業務効率に影響を及ぼすことも少なくありません。
例えば、デスクや会議室の配置が効率的でない場合や、照明や空調が業務に適していない場合には、快適性が損なわれ、生産性が低下する可能性があります。また、壁の配置や配線のレイアウトなど、変更が難しい部分も多いため、ある程度の妥協も必要です。
居抜きオフィスは、通常の賃貸オフィスに比べて市場に出ている数が少ないため、希望する条件を満たす物件を見つけるのが難しい場合があります。特に、立地や面積、設備、予算など、企業のニーズに合致する居抜きオフィスが限られているため、物件選びには時間がかかることを覚悟したほうが良いでしょう。
基本的に居抜きオフィスは、前のテナントが使用していた家具や設備がそのまま残されています。しかし、残されている家具や設備はすでに使用されていることから、劣化・故障しているケースも少なくありません。
例えば、長期間使用されたデスクや椅子、キャビネットなどが摩耗していたり、動作不良を起こしていたりする場合があります。仕事に影響を及ぼすほど劣化している場合には、家具や設備を買い替える必要があり、その分のコストが発生します。また、家具のサイズやデザインが自社のオフィスレイアウトに合わない場合も、買い替えが必要になるでしょう。
今後のオフィス戦略でお悩みの場合は、MACオフィスへご相談ください。MACオフィスでは、オフィス移転を含めたオフィス戦略の提案・サポートを着手金無料の完全成功報酬型で提供しています。
居抜きオフィスへの移転をはじめ、ダウンサイジング移転やアップサイジング移転、改装やレイアウト変更のご提案まで、貴社のニーズに最適なオフィス戦略をサポートいたします。また、シェアオフィスの活用やサテライトオフィスの開設など、柔軟な働き方に対応したオフィス環境の構築もお手伝い可能です。
オフィス移転を選択する場合、初期の構想段階から引き渡し完了まで、貴社専任のコンサルタントが一貫して担当いたします。まずは下記から詳細をご確認ください。
＞＞MACオフィスのサービス詳細はこちら
＞＞オフィスコンサルの事例に関する資料ダウンロードはこちら
＞＞MACオフィスの居抜きオフィス移転事例（株式会社フーモア様）はこちら
＞＞MACオフィスの居抜きオフィス移転事例（株式会社情報戦略テクノロジー様）はこちら
また、今のオフィス環境が適切か把握したい方は、1分で完了する無料のオフィス診断もご活用ください。
居抜きオフィスとは、以前の借主が使用していた内装やオフィス家具、設備がそのままの状態で貸し出されるオフィスのことです。オフィス移転の手間やコストが省けるメリットがあり、多くの企業が注目しています。
ただし、希望に合った物件が見つからない可能性があることや、什器・家具の買い替えが必要になる場合があるなど、注意したい点もあります。自社のニーズや企業戦略、予算などを踏まえて、オフィス環境の構築を検討してみてください。
