企業がオフィス移転などを決定した際、どの物件が仕事をするのに最適かを判断する一つの指標に「物件の間取り図」があります。レイアウト作成に際し重要な参考資料となる間取り図ですが、見方がよく分からない……という方も多いのではないでしょうか。今回は基本的な間取り図の見方を検証していく事で、レイアウト作成の一助となる方法を探っていきます。
企業を新たに興そうとしたり、新オフィスに移転する決断をした場合、オフィス物件を探すことも大きな任務の1つとなります。その際、大きな頼りとなるのは不動産仲介業者、ということに異論はないでしょう。業者に相談を持ちかけた時、まず参考資料として提示されるのが当該オフィス物件の間取り図となりますが、これはインターネットなどでも閲覧できる場合があります。間取り図には、細かい部分まで正確に書かれたものもありますが、大抵の場合は大まかなものとなっています。それでは、具体的にどういった内容が間取り図に書かれているのかを見ていきましょう。
･物件種別
オフィスビル、貸事務所、倉庫、店舗などといった種別が明記されています。企業の業種によって利用できる物件にも違いが出てくるので、参考になる情報の1つと言えます。
･物件概要
インターネットなどで閲覧したものよりも詳しい情報が書かれており、所在地や建物の構造といった情報から規模や面積、設備などの細かい部分まで網羅されています。最も基本的な情報であり、かつ物件が自分たちにとって利用しやすいものかどうか、確認必須ともいえる項目になります。
･現地案内図
当該物件までの詳しい道のりが書かれており、種類によっては市販されている地図よりも詳細になっています。最寄り駅までの所要時間や、目印となる建物といった情報まで分かるようになっており、周辺の環境が想像しやすいというメリットがあります。
･賃貸条件
当該物件の賃料はもちろんのこと、共益費や保証金など、物件のコストに関する基本的な条件が書かれています。複数の物件をコスト面から比較する時に参考にできるものと言えます。
･仲介業者の詳細
オーナー側の不動産仲介業者などの情報(担当者の名前など)が書かれており、物件を借りる際の責任の所在が明らかになっています。
･その他
他にも、当該物件に関する立地内容やおすすめコメント、方位、(物件の)広さ、不動産業の免許番号(更新番号によって営業年数が分かる)などなど、様々な情報が間取り図には書かれています。
これらの情報は、宅地建物取引や不動産の表示に関する法律によって明示が義務づけられており、借り主が物件を借りやすくするための媒体といえるものです。
このように色々と参考になる情報が書かれている間取り図ですが、しっかりと実際に情報を把握するためにはある注意点があります。以下に見ていきましょう。
一般的に間取り図は広さだけが掲載されており、設計図や実寸をもとに作成されていないので、実際の寸法は書かれていない場合が多いのです(仮に実寸をもとに作成されていたとしても、不動産業者の仕事の中でコピーが繰り返され、原本でない場合微妙なズレが生じている場合すらあるのです)。間取り図にはトイレの位置や大体の広さ、柱の位置や大きさ、窓の数などが図面に表されているだけで、場合によっては空調や電源コンセントの位置が書かれていないこともあります。さらには間取り図ではなかったはずの柱やその他の置物などが現地を見たら存在した、という場合もありえるのです。
こうした状態を指す用語として、間取り図には「現況を優先」と書かれています。「間取り図の作成自体に間違いはないので、あとはお客様が実際に現地に赴き、自分の目で確かめたものが真実の物件の姿です」という意味合いが「現況を優先」という用語には含まれているのです。したがって、間取り図は物件を大まかに把握し、実際に物件を現地調査する際の一つの資料としてとらえる必要があります。
それを理解した上で、実際にオフィス内に家具を置くなどレイアウトに沿ったオフィスデザインを作り出す時には、あらかじめメジャーなどを持参して、物件の実際の寸法を測るようにしましょう。
それでは、間取り図を利用してオフィス内のレイアウトを作成するにはどのようにしたら良いのでしょうか。まずポイントとなるのは、ある程度余裕をもって一つ一つのデスクやコピー機などを図面上に配置する、ということです。先ほど挙げたように、間取り図は「現況を優先」している場合が多いので実際の寸法が書かれていないことが多く、それを無視して配置してしまったら、いざ現場に行った時に置くスペースが無いという困った事態になってしまいます。
余裕をもってデスク等を配置するレイアウト手法に、ゾーニングというものがあります。間取り図をもとに、業務スペースや応接スペース、会議スペースといったエリアをあらかじめ想定しておき、それぞれにおいて広くスペースを確保し、さらに従業員などが仕事中に動く「動線」もキープしておく、という手法です。ただしこれは、間取り図の段階でL字型や三角型のフロアだったり、柱が想定外のところに立っていると(ゾーニングも)うまく作りあげられない可能性があります。それをカバーするためにパーテーションなどを利用して間仕切りを増やそうとしても、その分設置費用がかかってしまうので、慎重にゾーニングを利用した上でレイアウトを作るようにしましょう。
いかがでしたか。今回は、オフィス物件の簡単な内容を把握するのにうってつけの資料である「間取り図」に関して解説してきました。あくまで「簡単な内容」なので、実際の寸法を見るのはやはり現場に行って自分の目で確かめるのが大切です。間取り図はゾーニングなどの手法を使って、大まかなレイアウトを作成するために参考にできる資料、というとらえ方をしましょう。
間取り図に関して詳しい情報はこちら。 【全国貸事務所・オフィス移転ナビ】
